５0代の再就職で年収が下がるとき、応募前に整理したい条件

「この年収で、これからの生活は大丈夫だろうか」

50代で再就職先を探していると、仕事内容や勤務場所は希望に合っていても、給与を見たところで手が止まることがあります。

前職より年収が100万円、場合によってはそれ以上下がる。そんな求人を前にすると、これまで積み重ねてきた経験まで、低く評価されたように感じるかもしれません。

ただ、年収が下がることへの不安には、いくつかの理由が重なっています。

生活費が足りなくなる心配もあれば、これまでと同じように働くのに、収入だけが減ることへの割り切れなさもあります。

50代の再就職では、年収が下がることを最初から受け入れる必要はありません。一方で、前職と同じ年収だけを基準にすると、検討できる仕事を狭めてしまうこともあります。

まずは、生活に必要な金額と、仕事に求める条件を分けて考えてみましょう。

この記事で分かること

50代の再就職で提示される年収が希望より低いとき、何を基準に応募を判断すればよいのでしょうか。

生活費から考える収入の目安、求人票で確かめたい給与条件、収入と仕事内容の折り合いのつけ方を具体的に整理します。

年収が下がるとき、本当に気になっていること

年収が下がることに抵抗を感じる理由は、必ずしもお金の問題だけではありません。

生活への不安と、気持ちの問題を分けてみる

例えば、前職の年収が500万円だった方が、年収350万円の求人を見つけたとします。

教育費や住宅ローンなど、毎月の支出を考えると難しいのか。それとも、長年働いて得てきた給与が大きく下がることに、納得できない気持ちがあるのでしょうか。

どちらも、見過ごせない理由です。

ただ、生活費の問題であれば、必要な収入と求人条件を具体的に比較できます。一方、これまでの経験に見合う給与を求めているのであれば、仕事内容や役割、評価のされ方も確かめる必要があります。

同じ「年収が下がるのは嫌だ」という気持ちでも、気になっているところが違えば、考えるべきことも変わります。

前職の年収を、自分の価値と結びつけすぎない

前職の給与には、勤続年数、役職、会社の賃金制度、残業代など、さまざまな条件が反映されています。

再就職先の給与も、その会社の制度や任される仕事によって決まります。

そのため、前職より提示年収が低いからといって、これまでの経験そのものが低く評価されたとは限りません。

とはいえ、収入の減少を簡単に割り切れないのも自然なことです。

無理に気持ちを切り替えるよりも、まずは何に納得できないのかを言葉にしてみる。それが応募先を考える手掛かりになります。

生活に必要な収入を具体的にする

希望年収を考えるとき、前職の給与をそのまま基準にしていないでしょうか。

もちろん、これまでと同じ水準を希望することに問題はありません。

ただ、応募できる求人が少ないと感じたときは、前職の年収とは別に、現在の暮らしに必要な金額を確かめてみましょう。

毎月の支出と、これから必要になるお金を確認する

まずは家計の支出を、毎月必要なものと、時期によって必要になるものに分けます。

• 住居費、食費、光熱費などの生活費
• 教育費、住宅ローン、家族への援助
• 医療費、保険料、車の維持費など
• 税金や年払いの費用
• 今後のために確保したい貯蓄

50代は、子どもの教育費が続く家庭もあれば、子育てが一段落して支出が変わる家庭もあります。

また、親の介護や自分自身の老後に備える必要が出てくる時期でもあります。

ここで確認したいのは、単に生活できる最低額ではありません。

毎月の生活を維持しながら、これから必要になるお金をどの程度確保したいのか。

その金額が分かると、年収の希望にも具体的な根拠が生まれます。

希望年収と、生活を維持できる年収を分ける

例えば、希望年収が400万円だったとします。

その一方で、家計を確認すると、一定の貯蓄も含めて年収350万円程度が必要だと分かったとしましょう。

この場合、400万円は希望する水準、350万円は生活面から考えた判断の目安になります。

ただし、ここでいう年収は税金や社会保険料が差し引かれる前の金額です。実際には、手取り額を見積もって家計と照らし合わせる必要があります。

350万円を下回る仕事を選んではいけない、ということではありません。家族の収入や貯蓄、支出の変化によって判断は異なります。

大切なのは、何となく「これくらいは欲しい」と考えていた金額を、生活に照らして確かめることです。

求人票の給与は年収だけで比較しない

年収が同じでも、給与の内訳や働く時間によって、実際の条件は変わります。

求人票では、月給や想定年収の数字だけでなく、その金額がどのように構成されているかを確認しましょう。

基本給・賞与・手当の内訳を確かめる

特に確認したいのは、次のような項目です。

• 基本給はいくらか
• 賞与はあるか。ある場合は支給条件や実績
• 固定残業代が含まれているか
• 通勤手当など、どのような手当があるか
• 昇給制度や実績はどうなっているか
• 試用期間中に給与が変わるか

例えば、月給が高くても、賞与がない場合があります。

反対に、月給は少し低くても、賞与が支給されることで年間の収入が増える場合もあります。ただし、賞与の過去の実績が、そのまま将来の支給を保証するわけではありません。

また、給与に固定残業代が含まれている場合は、何時間分の残業代なのかを確認しておきたいところです。

求人票の記載で分からないことは、ハローワークの窓口などを通じて確認することもできます。

働く時間と通勤の負担も比較する

もう一つ見落としたくないのが、仕事に使う時間です。

例えば、年収400万円でも、残業が多く、毎日の通勤に往復2時間かかる仕事があります。

一方、年収350万円でも、残業が少なく、自宅から近い職場もあります。

もちろん、通勤時間が短いからといって、50万円の差が埋まるわけではありません。

ただ、年収だけを見ていると、働く時間や生活への負担の違いに気づきにくくなります。

年収を年間の労働時間で割ってみたり、通勤にかかる費用や時間を比べたりすることも、判断の材料になります。

収入と仕事内容の折り合いをどう考えるか

収入を優先すれば、仕事内容や勤務条件で譲らなければならないことが出てくるかもしれません。

反対に、希望する仕事や働き方を優先すると、給与が下がることもあります。

では、何を基準に考えればよいのでしょうか。

収入を優先したい場合

生活費や教育費など、一定の収入を確保する必要がある場合は、希望年収を維持する方向で求人を探すことになります。

その場合、これまで経験してきた仕事だけに絞らず、自分の経験を生かせる関連職種まで広げてみる方法もあります。

例えば、営業職の経験がある方であれば、顧客対応や営業支援など、経験を生かせる別の仕事が見つかるかもしれません。

ただし、職種を広げれば必ず年収が上がるわけではありません。

仕事内容や求められる経験を確認しながら、希望する収入につながる求人を探していきます。

仕事内容を優先したい場合

以前から関心のあった仕事や、これまでとは違う分野に挑戦したい場合、給与条件が希望より低くなることもあります。

そのときは、収入が下がっても、その仕事を選びたい理由があるかを考えてみましょう。

「興味がある」という気持ちに加えて、実際の仕事内容を確認することが必要です。

思い描いていた仕事と、日々任される業務が違っている可能性もあるからです。

給与が下がることを受け入れてまで選びたい仕事なのか。

その問いに、応募前から明確に答えを出せなくても構いません。求人の内容を詳しく知ることで、判断が変わることもあります。

働き方を優先したい場合

年齢を重ねるにつれて、以前と同じ働き方を続けることに負担を感じる方もいます。

長時間の残業や遠距離の通勤、休日出勤などを減らしたいと考えることもあるでしょう。

例えば、前職より年収が80万円下がっても、残業がほとんどなく、通勤時間が短くなる求人があったとします。

その場合は、減る収入と、変わる働き方の両方を具体的に比較してみます。

ただし、仕事の負担が軽くなるとは限りません。残業が少なくても、責任が重かったり、業務が集中したりする職場もあります。

年収が下がる代わりに何を得られるのかではなく、その条件で実際にどのような毎日を送ることになるのか。

そこまで想像できると、仕事の選び方も少し具体的になります。

応募前に整理しておきたい3つの条件

希望に合う求人が見つかったとき、年収が少し低いという理由だけで応募を見送ってしまうのは、惜しい場合もあります。

一方で、生活に必要な収入を確保できない求人に、無理に応募する必要もありません。

応募するか迷ったときは、条件を次の3つに分けてみましょう。

① 譲れない条件

まずは、満たされなければ働き続けることが難しい条件です。

例えば、家計を維持するために必要な収入、通勤できる範囲、健康面から無理のない勤務時間などが挙げられます。

希望ではなく、必要な理由がある条件です。

② できれば満たしたい条件

次に、満たされるとうれしいけれど、ほかの条件との兼ね合いで考えられるものです。

例えば、希望年収400万円に対して、350万円以上であれば仕事内容も含めて検討したい、という場合です。

このように金額を分けると、求人を見たときに判断しやすくなります。

③ 応募後に確認したい条件

求人票だけでは分からないこともあります。

例えば、賞与の支給条件、実際の残業時間、入社後に任される業務、将来の昇給の可能性などです。

また、2024年4月からは、募集時に明示する労働条件として、業務や就業場所の変更の範囲、有期契約の更新基準なども追加されています。

応募の段階ですべてを把握できなくても、面接や採用条件の確認時に質問できます。

年収に関する質問も、単に「給与を上げてほしい」と伝えるのではなく、まずは提示された金額の内訳や、経験に応じた給与決定の仕組みを確認するところから始められます。

気になる条件をあらかじめ書き出しておくと、面接で聞き忘れることも少なくなります。

応募は、必ず入社するという約束ではありません。

最低限必要な条件を満たしているのであれば、分からない部分を確かめるために応募するという考え方もあります。

ただし、採用が決まった後は、納得しないまま入社を決めず、実際の労働条件を書面などで確認しましょう。

まとめ｜年収が下がるかどうかだけで決めない

50代の再就職では、前職より年収が下がる求人に出会うことがあります。

そのとき、すぐに希望年収を引き下げる必要はありません。

まずは、生活に必要な収入を確認する。そして、給与の内訳や働く時間、仕事内容を比べてみる。

年収が下がっても選びたい仕事なのか。それとも、収入を確保するために、もう少し別の求人を探したいのか。

どちらを選ぶとしても、理由がはっきりしていれば、次に取る行動が見えてきます。

これまでの経験を大切にすることと、これからの働き方を考え直すことは、矛盾しません。

年収が下がることを受け入れるかどうか。その答えを急ぐより、何を守り、何を変えられるのかを整理することから始めてみませんか。